日本人の8割が一生に一度は経験する腰痛。この腰痛の治療や診断が変わりつつある。日本整形外科学会と日本腰痛学会が新たにまとめた治療・診断の指針「腰痛診療ガイドライン」で私たちが受ける治療はどう変わる？

腰痛で受診したら、医師はまずレントゲンを撮り、骨に異常がなくても、「まずは安静に」と指示される──。こうした腰痛治療の常識が変わりそうだ。

「痛みを訴えて受診する人のうち、椎間板ヘルニア、脊柱管狭窄症など原因が特定できる腰痛は実は約15％。ぎっくり腰を含め、病態不明の『非特異的腰痛』のほうが多い」と腰痛診療ガイドライン策定委員会委員長で福島県立医科大学会津医療センター準備室の白土修教授。

この『非特異性腰痛』の原因の一つに「心理的・社会的なストレスがあり、これが改善を遅らせる要因にもなる」との視点が取り込まれたことが今回のガイドラインの一つの注目点。欧米ではすでにいくつかの研究でストレスと腰痛の因果関係が証明されている。

「骨に異常がないのに、鎮痛薬などの治療をしても症状が改善しない人は、ストレスが関係している可能性が考えられる。腰痛のせいで人生真っ暗だと思い込んでいる人もいるが、腰のことばかり考えず、上手にストレスをコントロールし、気分転換を」と白土教授。

治療面の変化は、「安静は必ずしも有効な治療法とはいえない」という考え方が広がってきたこと。発症から72時間未満でも、ベッドで絶対安静にしているより、痛みに応じて普段と同じように活動したほうが回復は早いという。介護職など職業が原因の腰痛でも、休職期間は短いほうが再発予防に効果的だ。

３カ月以上続く慢性腰痛には運動がいい。白土教授らが行った運動療法と薬物療法の比較試験では痛みを和らげる効果は同程度だったが、生活の質や機能回復面では、運動群が明らかに有効だった。「ストレッチや腹筋、背筋を毎日続けることは再発予防にも有効」（白土教授）。

一方、画像検査を受ける機会も減りそうだ。画像診断はがんや骨折などの恐れがあり、「体重減少」「時間や活動性に関係のない腰痛」など、右の表のような危険信号のあるときに実施されることに。しびれなどの神経症状がある場合や鎮痛薬などの治療で症状が改善しないときも対象だが、それ以外は「すぐに検査」ではなくなりそうだ。

日経ヘルス2013年4月号の記事